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来年(2007年)はスコットランドとイングランドの間でTreaty of Union(連合条約)という条約が締結されてから３００年にあたるということで、いろいろと行事が予定されています。ご存知のとおり、英国という国はイングランド、スコットランド、ウェールズという三つの｢王国｣(Kingdom)が合同したGreat Britainと北アイルランドから成っているわけですが、1707年にイングランドとスコットランドが一緒になって｢連合｣を作った。

来年の300周年には、例えば記念２ポンド貨幣が発行されるとか。５月１日にはスコットランドの首都、エジンバラで花火大会なども開かれるそうですが、実はその式典の２日後にスコットランド議会の選挙が行われることになっており、その結果如何では、将来スコットランドの「英国」(United Kingdom)からの独立への道を開くものになるかもしれない、とThe Economistの政治コラムBagehotが伝えています。

ご存知のとおり、1999年にブレア政府による「地方分権」(devolution)政策の一環として、ロンドンの国会とは別に、スコットランドとウェールズには独自の議会が誕生し、かなりの権限が与えられています。外交、軍事、財政・金融、移民の規制のように、全国的に取り組む必要がある事柄についてはロンドンの国会が立法権限を有していますが、農業、漁業、林業、環境、社会福祉などに関連した事柄についてはスコットランド議会が権限を有しています。

スコットランド議会の定数は129議席。最大政党の労働党が50議席、国民党（SNP)が27議席、保守党18議席、自民党17議席、緑の党7議席、社会党6議席、その他4議席となっていて、労働党は自民党と連立を組んで政権を保ってきています。首相(First Ministerと呼ばれる)が労働党から、副首相が自民党から出ている。

スコットランド独立が取りざたされる背景の一つに、第二党であるSNPの人気が高まっていることが挙げられています。スコットランドの有力紙、the Scotsmanの最近の世論調査によると、SNPが労働党を５ポイント上回っており、そうなると来年の選挙の結果次第でSNPのAlex Salmond党首が首相になることになる。The Economistによるとスコットランドでは保守党は余り人気がなく、労働・自民連立政権に対する不満票がSNPに流れてしまうのだそうです。

SNPが受けているもう一つの要因として北海油田からの石油がある、とThe Economistは言っています。SNPはこれまで英国領の北海油田で生産される石油の90%はスコットランドのものであると主張しており、Salmond党首などは「スコットランドにとっての選択肢は、スコットランドのものである石油収入をロンドンに流すのか、スコットランド国民のための投資に使うのかにある｣(The choice for Scotland is clear--those revenues either flow south to London or they can be invested for the people of Scotland)などと言ったりしている。

Salmond党首はSNPが第一党になったら、100日以内にスコットランド独立を問う国民投票の実施時期を決めるための法案を発表するとも言っている。実際にSNPが第一党になるのかどうかは分からないにしても、これまで労働党が主導権を握っていたスコットランド政治にとっては昨今のSNP人気はショックであり、スコットランド独立の可能性も、かつてほどには考えられないものではなくなっているというわけです。最近の世論調査でも独立に賛成するスコットランド人は52%、反対は35%という結果も出ている。

スコットランドの独立が以前よりも真実味を持って語られるのには、別の理由もある。即ちイングランドの中にも反スコットランド意識のようなものが出てきているということです。例えばロンドンの国会にはスコットランド選出の議員がいるのですが、彼らは保健、教育のような事柄についても投票をする権利が与えられている。しかしこれらはスコットランド議会の権限事項でもあるわけで、ロンドン議会での立法は実際にはイングランドに関連するものしかない。スコットランド選出の議員は関係がないのだから投票権も与えられるべきでないという声が高い。

それだけではない。スコットランドのGDPの半分以上を占めるといわれる公共部門へのお金のかなりの部分がロンドンの中央政府から出ている。国民一人あたりに対する公共支出の額がイングランドよりスコットランドの方が1500ポンドも高い。お陰でスコットランドでは大学の授業料はタダだし、老人に対しても寛大なケアが行われている。これらはイングランドにはない。イングランドの人たちにしてみれば面白くないわけで、ある調査ではほぼ60%のイングランド人が、スコットランドが｢わが道を行く｣(going its own way)を望んでいるという結果が出ている。

来年の選挙でSNPの首相が誕生すると決まったわけではないし、そうなったからと言って独立と決まったわけではないけれど、労働党が強いスコットランドが独立することは、英国の労働党にとっても痛手で、現在ロンドンの議会にあてはめると、41人のスコットランド選出の労働党議員がいなくなるのだそうです。最近スコットランドのObanという町で行われたスコットランド労働党大会に出席したブレア首相やブラウン蔵相が演説の中で、スコットランドが独立するとイングランドからのお金が来なくなるというような脅し文句めいたことを言ったのだそうで、スコットランド人の反感を買う一方で、イングランドの人たちに対しては、労働党は自分の勢力を保ちたさにスコットランドにお金を与えているという印象を与えてしまっている、とThe Economistは言っています。

• 日本の百貨店などで英国商品の販売フェアがあったりすると、殆ど定番商品なのが紅茶などと並んでスコッチ・ウィスキー。イベントはというと大体においてバグパイプの演奏だったりする。スコットランドとイングランドが別の国になったりするとタイヘンかもしれない。

• The Economistによると、スコットランド人はイングランドのサッカーチームが外国とプレーをしてもイングランドを応援しないのだそうで、これもイングランド人にとっては面白くないらしい。でも、それは仕方ないんでない！？ワールドカップだって、イングランドとスコットランドは別の国として扱われているんだからさ。

知らなかったのですが、来年(2007年)は英国で奴隷貿易廃止法なるものが出来てから200周年なんですね。それに関連してブレア首相が、黒人系英国人コミュニティの新聞、New Nationに寄稿した記事が英国の｢過去｣を巡って話題になっています。

ブレアさんの寄稿文は、まず奴隷貿易が「歴史上最も非人道的な行いの一つ(one of the most inhuman enterprises in history)」であり、およそ1200万の黒人が奴隷として、アフリカから英国経由でアメリカへ送られ、その過程で約300万人が死亡したという事実を紹介し、英国商人が果たした役割を認識すべきであると言っています。が、ブレアさんは同時に｢有難いことに英国は奴隷貿易を廃止した最初の国だった｣(Thankfully, Britain was the first country to abolish the trade)とも言っています。

かなり長い寄稿文の中で、メディアが一番取りあげているのが次のパラグラフです。笑ってしまうほど下手くそですが、一応私の訳文もつけてみます。

Personally I believe the bicentenary offers us a chance not just to say how profoundly shameful the slave trade was - how we condemn its existence utterly and praise those who fought for its abolition, but also to express our deep sorrow that it ever happened, that it ever could have happened and to rejoice at the different and better times we live in today.
私が個人的に思うのは、奴隷貿易廃止法成立200周年は、奴隷貿易がいかに恥ずべきものであるかを語り、その存在そのものを全面的に非難し、その廃止のために戦った人々を賞賛する機会を我々に与えてくれるものであるだけでなく、そのようなことが実際に起こったということ、起こりえたのだということに対して、深い悲しみを表明すると同時に、我々が(あの時代とは)異なる、より良き時代に生きていることを喜びとする機会ともなるのだ。

このあとも記事は延々続くのですが、その殆どが今の英国、つまり｢多文化主義の中で黒人社会も大いに貢献している｣とか｢奴隷廃止のために戦った英国人(もちろん白人)がいた｣とか｢英国政府はアフリカ支援に全力を挙げている｣等などの記述に充てられています。ブレアさんの寄稿文の全文はここをクリックすると出ています。

ブレアさんのこの記事と奴隷貿易については、当然いろいろな意見が報道されています。例えば、どちらかというと｢左寄り｣とされるGuardianは、ブレアさんは謝罪してもしなくても、責められるのだから、気にしないで、自分の思うように進むべきだ、と言っています。どちらかというと｢謝罪派｣のようですが、その一方で｢英国は奴隷を廃止した最初の国｣であり、その原動力となったのは道徳的・宗教的配慮(by moral and religious considerations)であって、黒人たちの暴動を怖れたわけでもないし、経済的な背景があったわけでもない･･･」というわけで、奴隷制度を廃止した英国は立派だという感じで、ブレアさんと殆ど同じ意見のようです。

保守派とされるDaily Telegraphのブログ・コラムニストは、ブレアさんのto express our deep sorrowという言葉を好意的に評価して「この言葉は奴隷たちへの同情を表明したものであり、罪を認めたものではない｣として｢それで正しい(That's as it should be)｣と言っています。このブログはまた将来アフリカ系の人びとからの訴訟につながりかねない｢謝罪｣はすべきでないとも言っている。さらにこのブロガーによると、奴隷貿易にかかわったのは英国だけではなく、スペイン、オランダ、ポルトガルなどもこれにかかわっている。しかし最初に奴隷貿易廃止法を作ったのは英国だ、というわけで、来年の奴隷貿易廃止法200周年も、英国のポジティブな側面を想起させるようなものにすべきである、と主張しています。

つまりGuardianもDaily Telegraphも、奴隷廃止の先駆者としての英国を語っているという点では共通しています。

で、奴隷にされた人たちの子孫である、英国に住む黒人はというと、the Observerに出ている意見として二つあった。一つはブリストルで活動しているポール・スティブンソンという人で｢英国首相がここまで言ったのは歴史的なこと｣と、かなり好意的に受け止めている。そうでないのが、Rendezvous of VictoryというグループのKofi Mawuli Kluという活動家で、ブレア首相は奴隷を｢過去のこととして扱っており、それが今日でも人種差別や地球規模の不正義というかたちをとって続いている」と批判しています。この人はブレアさんのメッセージの中にsorryという言葉が出てこないことを指摘して、次のように言っています。

The message is that if you commit crimes against African people you cannot be held responsible; even when you acknowledge that you have done wrong, you do not feel it necessary to apologise.
つまりアフリカ人に対して犯罪を犯しても責任はもたなくていいということだ。例え悪いことをしたと認める場合でも、謝る必要は感じないというわけだ)。

またブレアさんの寄稿を掲載した黒人系の新聞の編集長も「謝罪と補償が必要｣(an apology and reparations are due)と言っています。彼は学校で黒人や白人の子供たちにアフリカやカリビア諸国の歴史を教えるべきであり、黒人の学生たちに対して企業が奨学金を提供するべきだとしています。この編集長もまたit could all start with the word sorry(全てはsorryという言葉から始まるのだ)と言っています。

• 奴隷貿易は悪かったが、これを他国に先駆けて廃止した英国は立派だ･･･なるほどモノは言いようですね。The Observer紙によると、奴隷貿易によってアフリカからアメリカへ送られた黒人の数は、1450年から約400年間で1000万〜2800万とされており、この間に年間およそ300,000万の奴隷が英国商人よって運ばれたとされています。北朝鮮による拉致の比ではないですね。

• ところで、日本の毎日新聞はこのニュースを伝えたときに｢ブレア首相が"遺憾"を表明｣と書いておりました。この記事のことについては、別のところに書かせてもらいます。 ここをクリックしてお読みください。

11月26日付のThe Independent紙のサイトを読んでいたら、The perfect recipe for a prosperous marriage: split upという見出しの記事がありました。｢経済的に豊かな結婚をしたかったら離婚がイチバン！」という意味ですよね。なんのこっちゃ？と思ってイントロを読んだら、９月に結婚したあるカップルがジョブセンター(日本でいうとハローワークみたいなところ?)で｢離婚したらもっと手当てがもらえるんですよ｣というアドバイスを受けてカンカンに怒っているという記事でした。

この夫婦はいずれも離婚者で、奥さんの方は４１才と書いてあるけれど、旦那さんの年齢は書いていない。両方とも子持ちの再婚で、現在は６人の子供がいるとのこと。また夫の方はつい最近まで障害者手当て(incapacity benefit)を貰っており、９月に結婚してから児童手当も貰っていた。こういう場合、理論的には離婚した方が、女性については片親手当てをもらえると同時に収入支援(income support)の額も大きくなるのだから、金銭的には得であることは間違いない。

The Independentの記事によると、夫婦の場合、収入支援の額は１週間で90･10ポンドだが、離婚して別々にもらうと、一人当たり57･45ポンドもらえる。しかも片親でいたほうが子育て支援手当ての額も大きくなるし、失業手当も余分にもらえる等など･･･確かに有利ではある。

離婚を勧められたカップルはカンカンに怒って、地元の国会議員に訴えたというわけ。訴えを受けた議員が保守党の有力議員で、いわゆる影の内閣で労働・年金大臣をやっている人だった。この議員が早速これを議会で取りあげて、ブレア内閣の労働・年金大臣に｢アンタのところの役人は国民に離婚を勧めるのか！」と噛み付いたことから、この記事になってしまったというわけ。

ジョブセンターのお役人も悪気で｢離婚の勧め｣をした訳ではないのだろうけれど相手が悪かった。奥さんは、最近までRelateという結婚相談サービス機関で指導教官をつとめ、これから結婚コンサルタントになるべく訓練を受けている人だった。｢ジョブセンターのお兄ちゃん(lad)に離婚を勧められた｣怒りながら、次のように述べたそうです。

"I was with my husband and was very upset. I just didn't believe it. I was gobsmacked. I was crying. Mark is my man for life. I knew when I met Mark I wanted to spend the rest of my life with him."（私、夫と一緒にいたのよ。信じられなかったわ。あいた口が塞がらないとはこのこと。泣いてしまった。マークは一生、私の人なのよ。マークにあった瞬間、この人とこれからずっと一緒に過ごしたいって思ったんですよ）

• この件について、労働・年金省のスポークスマンは｢確かに夫婦よりも独身の方が多額の手当てをもらえるかもしれないが、それは理由があってのこと。ジョブセンターの担当官が離婚を勧めるなどもってのほか｣(there is no question of Jobcentre Plus policy encouraging people to split up）と述べているそうです。

• 問題の奥さんはI have never met anyone like Mark (マークのような人と出会ったのは初めてなの)とも言っております。そうなんだ、結構じゃありませんか！それにしても、このジョブセンターのお役人、お兄ちゃん(lad)呼ばわりまでされちゃって･･･ついてないよね。

木登り犬

イングランドのウースターの近くにSpetchley Park Gardenという公園があるのですが、最近そこに木登りをするイヌがいるというので話題になっています。Hollyという名前のコリーで、持ち主はこの公園の庭園係りのKate Portmanさん。彼女によると、Hollyが好むのは杉と松、それにオークなのだそうでありますが、冬になってこの公園の木々をライトアップすると、何故か木を選ばずに登りまくるんだそうです。登って枝に腰掛けること数秒間｢絶景｣を楽しむということを繰り返すらしい。公園ではライトアップ期間中のアトラクションになって、来る人が増えるのでは、と楽しみにしているんだそうであります。

• 木の枝に坐って「絶景かな」なんてやるイヌは可愛げがないな。それだけで公園の入場者が増えるとは思えないません。

クリスマスツリー禁止令

サウス・ロンドンにある職業安定所(ジョブセンター)の所長が今年のクリスマスにはツリーを飾ってはならない、という禁止令を出してスタッフのヒンシュクを買っているんです。ジョブセンターと言えば失業者が来るところですよね。そこでいかにも楽しげにクリスマスツリーなんぞ飾ったりするのは、失業者の心を傷つける、というのが所長の言い分です。これに対してスタッフは｢ツリーのないクリスマスなんて気が滅入って、失業者の人だって嬉しくないはず｣とスタッフは文句を言っている。それでも所長は折れる様子もなく｢スタッフが文句を言っていることは知らんけれど、何をやるんでも皆が皆ハッピーってことはない(it is impossible to please everyone)」と頑張っております。

• 私も日本のジョブセンター(ハローワーク)へは行ったことがあるけれど確かに気が滅入る。ここのスタッフの言い分は尤もではある。が、この所長、ガッツあるなぁ。｢文句あっか！」って感じですもんね。我慢しましょう、とりあえず今年は。

ハロッズのサンタクロースがクビになった理由

ロンドンの名門デパート、ハロッズのスタッフの一人が最近クビになったのですが、その理由はお客様に失礼な口をきいたということ。なんやなんやと思ったら、この人、サンタの格好をして盛り上げるのが仕事だったのですが、店にやって来たアジア系のファミリーに対して｢アンタらここで何してるの？ アンタらが行くのはテスコ(スーパー)なんじゃないの?｣(What are you doing here--shouldn't you be in Tesco?)と言ってしまった。言われたファミリーがハロッズに対して「侮辱や、どないしてくれるねん！！｣とか何とか言ったのでしょう。サンタさん、哀れにもクビに･･･。

• このサンタさんは、そのファミリーの子供をだっこしたりしてサービスにも務めていたんだそうです。悪気で言ったんじゃないんだろうけど･･･やぱしマズイか？

▼最近の日本経済新聞に慶応大学の中村伊知哉という教授のインタビュー記事が載っており、見出しが｢図工・音楽もっと増やせ」というものでありました。私も小学生に英語など教えるよりは図工や音楽の方が大切だと思っていたので、この見出しを見て、やれうれしや、自分と同じように考える人もいるのだ。しかも大学教授のようなインテリが！と思って読んでみたら、私の意見とはかなり違っておりました。

▼中村教授によると、図工や音楽を増やすことで｢創造力に富む人材の発掘・育成に結び付けて欲しい」とのことで、図工や音楽を大学入試の科目にすれば、大学入試が気になる高校生も図工や音楽の授業にも身が入るであろうというわけです。教授はさらに、｢これからの日本の国際競争力は表現力であり、その資質を持つ子供たちに才能を開花させる場を提供するのが大人の役割だ」と主張しています。

▼私、小学生のころは忘れましたが、中学生のときは音楽が好きでありました。図工について言うと、お絵かきは全くアウトでしたが、竹細工でチャンバラするサムライを作るのは画期的に上手くてクラスでもバカウケでした。家庭科はちょっと･･･体育は鉄棒はアウトでしたが、野球はバッチリだった。つまり何もかもできたわけではないけれど、面白かったことは確かでありました。 それまでできなかった跳び箱が跳べた時の喜びなんて、忘れられないですね。

▼中村教授のことに話を戻すと、確か｢小学校から英語を｣と主張している先生方も｢子供たちに国際競争力を身につけさせる｣というようなことを言っておりましたよね。私は、図工と音楽以外に家庭科と体育にも力を入れるべきだと思っておりますね。しかしいわゆる｢国際競争力｣など関係ありません。そんなこと、どうでもいいんであります。音楽や図工を楽しめると、生きていることが文句なしにオモシロイのであります。だからいいんです。 大学入試に音楽だの図工だのを取り入れれば、皆一生懸命やるはず、とおっしゃいますが、それって自己矛盾じゃありませんか？大学入試に出るから一生懸命やるというのでは、全然創造性がないのではありませんか？

▼尤も大学入試で家庭科を必修にしたら面白いでしょうね。入学試験で料理を作ってもらうとか･･･。私ならミソラーメンで勝負するけどな･･･。坦々麺も悪くない。ビッグマックは創造性に欠ける。焼き味噌なら100点間違いないんだけど。味噌にショウガと砂糖をすりこんで、炭火であぶって焦げ目をつける、あれです。ひょっとして中村教授は知らないかもね。

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