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| 6月ですね。今年はワクチンの季節という感じです。過去1年半、来る日も来る日も「新型コロナウィルス」の感染状況について聞かされた挙句に「安心・安全のオリンピック」などと言われてその気になると思います！？ワンちゃんの顔は口元を見ると可笑しいですね。男も女も、大人も子どもも、みんなひげを生やして、口を真一文字にむすんでいる。 |
目次
１）スライドショー：「こども」と「おとな」の間で
２）富める国が貧困国の森を破壊している
３）「役人」の世界に流動性を
４）日本と五輪：自分の行動を他人が決める？
５）どうでも英和辞書
６）むささびの鳴き声
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１）スライドショー：「こども」と「おとな」の間で
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あなたは10~12才当時の自分のことを憶えています？小学生も高学年のころ。英国の写真家（女性）・キャロライン・メンデルソーン（Carolyn
Mendelsohn）の記憶によると、それは急に自意識が強くなり、世界が間違いだらけだと思うようになり、自分自身が嫌になり…という時代だった。でもそれは自分にとってはかけがえのない時代でもあった。キャロラインがカメラを通して再現しようと思ったのは、自分自身も体験した、あの「とんがった思春期」（cusp
of adolescence）というわけです。そのために6年かけて、英国の少女たちのポートレートを撮り続けた。その数90人、それぞれに自分の今と将来を語らせた。その一部が5月18日付のBBCのサイト（Powerful portraits of girls on the cusp of adolescence）で紹介されています。このスライドショーではそれぞれの女子の言葉の一部だけが紹介されています。実際には彼らはもっといろいろなことを語っています。
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２）富める国が貧困国の森を破壊している
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むささびジャーナル471号（3月14日付）に「コロナと植樹」という見出しの記事が出ています。世界的な環境保護活動の高まりに加えてコロナ禍による人間同士の孤立感の深化なども背景にあって、最近の英国ではコミュニティを中心にした植樹活動が盛んに行われている…という趣旨の記事だった。Woodland
Trustという森林保護運動のNPOは、昨年1年間だけで200万本を超える苗木を英国全土に送ってコミュニティの植林活動を応援している。 |
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森林保護の必要性が叫ばれているのは英国に限ったことではない。世界の森林面積は約40億ヘクタールで陸地の31％を占めているとされている。然るに（ちょっと記事が古いけれど）3月29日付のThe Economistのサイトに出ていた記事によると、
のだそうなのです。
1万年前までは地球の居住可能区域の半分以上が森に覆われていたけれど、この1万年間でその森の3分の1が伐採されて農地や居住地に姿を変えてしまっており、現在、地球上では米・欧・中・印など様々な国で残された森林の保護活動が行われている。 |
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ただ先進国では植樹活動を通じて森林復活の努力が進められているけれど、一方で貧困国では相変わらず森林伐採が続けられており、世界全体としては森林が減っているというのが現実です。そして貧困国における森林伐採の主なる理由が先進国への木材輸出にあるというのだから皮肉な話です。先進国における木材消費が世界の森林伐採の背景になっているというわけです。そのことを明らかにしているのが、科学誌
"Nature" の姉妹誌 "Nature Ecology & Evolution"（3月29日）なのですが、そのレポートを寄稿したのが日本の総合地球環境学研究所という機関の専門家なのだそうです。
例えば2001年～2015年の15年間、G7諸国では森林の面積が毎年増えているけれど、その増加率をG7諸国の輸出入の数字と並べてみると、2015年だけをとってみても世界中で2万平方キロの森林が消えている。森林破壊の理由もそれぞれの先進国によって異なる。例えば日本の場合、綿とゴマの種を確保するためにタンザニアの樹木を伐採しているし、ドイツの場合はココアの輸入がガーナやアイボリーコーストの森を破壊している。中国は木材やゴムの輸入で東南アジアの森林を破壊、アメリカはカンボジア、リベリア、グアテマラ、ブラジルで同じことをやっている。 |
Statista |
森林破壊が起こっている場所にも注目する必要がある、と報告書は言っている。特に重要なのが南米のアマゾン流域で、世界の熱帯雨林の40％がアマゾン流域にあり、地球上のあらゆる「生物多様性」の15％がこの流域で起こっている。さらに何十億トンという炭素がアマゾン流域の熱帯雨林に蓄えられている。アマゾン流域の森林破壊は、他の場所に森林を作って補えるようなものではない。報告書によると、アマゾン流域で樹木を3本伐採することの影響力は（例えばノルウェーのような）北国における樹木を14本伐採したのと同じことになる。この報告書が主張するのは、いわゆる先進国が自国内の森林保護に力を入れることだけでは不十分で、彼らの輸入も環境保護という観点から「長続きする」（sustainable）ものであることが重要であるということです。 |
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| ▼むささびがほぼ毎日のようにワンちゃんを連れて出かける埼玉県の山奥へ行くと、静まり返ったヒノキやスギの林が延々と続いています。すべて終戦後に地元の林業家たちが植林したものだと聞くとびっくりします。植えた本人たちは成長した樹木を売って生活の糧にしようと考えたのでしょうが、それから何十年もあとになって、日本が経済成長をして海外から安い木材を輸入することになろうなんて思ってみなかった。おかげであの時に植えたスギやヒノキは伐採されることもなく生えっぱなし、森林は薄暗くなりっぱなし…一方で輸入木材を使った住宅がどんどん建てられて…そんなことが延々と続けられているのでしょうね。 |
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３）「役人」の世界に流動性を
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英国に "Social Mobility Commission"(SMC) という組織があります。「社会的流動性委員会」とでも訳すべきなのだろう思います。社会的流動性（social
mobility）というのは、ある社会階級に生まれた人間も、本人の意思次第では別の階級の人間として生きることができるという意味ですよね。英国のように中産階級と労働者階級のようなものが現存している（とされる）社会ではsocial
mobilityは、社会の硬直化を避けるために大切な概念です。 |
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SMCはそれを促進しようとする組織で、かつては非政府機関だったのですが、現在は内閣府（Cabinet Office）直属の政府機関となっている。そのSMCが英国の公務員制度（civil
service）について最近発表した報告書について5月20日付のThe Economistが語っているのですが、
- 英国の公務員制度は相変わらず上中流階級出身者によって占められている Britain’s civil service remains upper-middle
class
のだそうで、「1960年代から大して変わっていない、と報告書は言っている」（Not so much has changed since the 1960s, a new report says）とされている。 |
| ▼"civil service" という英語ですが、むささびはここでは「公務員制度」という日本語を当てています。それほど強い理由があるわけではなく、「官僚制度」とやってもいいのだろうとは思うのですが、"bureaucracy" なら「官僚」という言葉でもいいのであろうと思うのですが、「公務員」という言葉の方がふさわしいのではと思っただけです。一つだけはっきりしている（と思う）のは、ここでいう「公務員」がロンドンに存在する国の組織の担い手であるということ。つまり「国家公務員」であって「地方公務員」ではないということです。 |
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なぜ最近作られた報告書が、公務員について「1960年代から大して変わっていない」と言うのか？実は1968年にハロルド・ウィルソン首相の労働党政権が、英国の公務員について「組織として余りにも保守的」（too institutionally conservative）だというわけで、ジョン・フルトンという学者を使ってお役人の世界の実態調査に手を付けたことがある。ウィルソン首相としては、英国を「科学技術で世界をリードする、実力主義の国」（a science-fuelled meritocracy）にすることを望んでいた。で、フルトン教授が提言したのは、高級公務員の世界をオックスフォードやケンブリッジ大学出身者から解放することであり、哲学よりも技術に強い人物が中心となるべきであるということだった。
あれから半世紀、実はボリス・ジョンソン首相も、英国を科学技術で世界をリードする国にすることを狙ってはいるけれど、そのためには公務員（Civil Service）の世界における「社会的・経済的多様性」（socio-economic diversity）が推進されるべきであり、現在の制度では社会的に恵まれない階級出身者が「幹部公務員」（senior levels）になる可能性が極めて低い…というのが最近のSMCの報告書の結論だった。
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半世紀前のハロルド・ウィルソンの時代、公務員の幹部クラスの3分の2が「社会的・経済的な上層階級」で占められていた。「上層階級」出身の官僚というのは、具体的に言うと親が会計士や高級エンジニアリングの世界で仕事をしているような人びとです。それが昔も今も高級公務員の7割を超えているというわけです。一方、親が労働者階級出身者の高級公務員は昔も今も全体の20％弱だから、極めて少ないということになる。
SMCがこれからの英国にとって望ましい公務員制度のために薦めていることを言葉にすると次のようなものになる。
- less southern：イングランド南部出身者を少なくする
- less middle-class：中流階級出身者を少なくする
- more open to scientists：科学者に対してより友好的
- more attuned to Brexit voters’ sensibilities：EU離脱賛成派の感情に従順
どの部類にもlessとかmoreという言葉がついているのですが、「これまでに比べれば」という意味で、絶対的なものではない、というより「なり得ない」と言った方が正確なのでしょう。これまでの英国を支えてきたエリート官僚が南イングランドの中流階級の出身者で、英国のEU離脱には批判的な人間が多かったということ。そしてその多くが「科学」を苦手としていたかどうかは分からないけれど、The
Economistによると、保守的とされる英国人の中には「大学時代に核科学ではなくて、プラトンやシェイクスピアを学んだ人間に支配されたい」（One
enraged traditionalist declared his preference to be ruled by men who had
read Plato and Shakespeare rather than by nuclear scientists）と考える人間もいたのだそうです。 |
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英国ではこれまで女性や少数人種の地位の向上については、それなりの成果が挙げられてきているのですが、公務員の世界における流動性の促進は忘れられているということです。SMCが報告書の中で謳っているのが「それぞれの社会階級を代表する制度」（class representation）を充実させるということです。出身階級による差別の違法化も含まれている。北イングランドの労働者階級の出身者だから大蔵省のトップ官僚にはなれないということが違法になるということです。
ジョンソン政権のアドバイザーによると、公務員の中でも（例えば）職業・年金省（Department for Work and Pensions）を取り仕切る人間は、英国の公務員の世界では「現場スタッフ」（front-line staff）としてあまり光が当たらない。反対に大蔵省（the Treasury）のように政策中心のお役所が最も「かっこいい」（the poshest）とされている。で、現場的な省庁における官僚の仕事にもっと光が当たることによって、官僚の世界にも新たなるトップへの道（open new routes to the top of the civil service）が開けることになるかもしれないとのことであります。 |
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▼お役人ではない、普通の英国人は自分がどの階級に属すると思っているのか？YouGovの調査によると、ざっと半分が自分を労働者階級(working class)、半分が中流階級(middle class)だと思っている。残りは殆どいない。労働者階級は、教育を必要としない職業の人たちで、例えばウェイター、メイド、皿洗いなどが下層に属するけれど、中には大工や電気技師のような技術者もこれに入ることがある。
▼中流階級(middle class)の場合は少しややこしくなる。「中流」にも "upper-middle" と "lower-middle"
があり、その真ん中に挟まるように "middle" というのがある。この三者を分ける基準として挙げられるのが「財産：wealth」「教育：education」「家柄：prestige」というわけ。で、"lower-middle"
には企業の中間管理職、中小企業の経営者、教師、秘書らが入るけれど、彼らの場合は教育歴も収入がそれほど高くない。"upper-middle"
には大学教授、弁護士、医者、一流企業の幹部(CEOs)らが入るけれど社会的にはきわめて少数。この両者に挟まれるように存在するのが "middle"
で “sandwich class” と呼ばれる。
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４）日本と五輪：自分の行動を他人が決める？
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むささびジャーナル471号（2021年3月14日）に『五輪は中止しよう』という記事を載せました。The Timesのリチャード・ロイド＝ペリーという東京特派員が書いた記事を紹介したもので、次の文章が彼のメッセージとなっています。
- （五輪などより）はるかに小規模かつ短期間の祭典も地球規模の公衆衛生の観点から中止されているとしたら、世界屈指の巨大都市で、しかも4週間にもわたって開かれるこの大イベントは中止されるべきだろう。
この記者は2011年の東日本大震災の際は仙台に駆け付け、被災者が助け合う姿を報告する中で
と述べたりしていた。
そのロイド＝ペリーがCOURRiERというサイト（3月25日）に「なぜ花見は中止するのに東京五輪は決行するのか」というエッセイを寄稿しています。エッセイが「有料記事」なので、むささびは全部を読んだわけではないけれど、このエッセイのテーマがオリンピック開催の是非を問うことにあることは明らかです。彼によると、コロナ禍とオリンピックの狭間にあって政治家がしなければならないのは、場合によっては死者が出ることも覚悟のうえで「公共の集まりの実施を、いつ、どのように許すのかを決めなければならない」ということである、と。そしてオリンピックに関してこれを強行しようとする「政治家」のメッセージは次のようなものになる。
このオリンピックが持っている、「少数の死者が出るかもしれないことに見合う価値」とは何なのか？むささび自身は最初から五輪反対なのですが、日本の言論人の中に「五輪賛成」派がいるはずだと思っていたら、5月23日付の朝日新聞のサイトで、作家・元東京都知事の猪瀬直樹氏が、五輪やるべしという持論を述べていました。いわく
とのこと。「来年」というのは北京で開かれる予定の冬季五輪のことですよね。猪瀬氏が伝えたい賛成論の根拠を列挙すると次のようになる。
- 世論は気分で動く。
- 五輪が始まると選手のドラマが感動をもたらす。
- 東京五輪を開催できれば、コロナと戦っている世界中の人々に勇気を与える。
- （開催しないと）日本は国際的な信用を失い、国際イベントを開催できなくなるかもしれない。
- 開催した証拠を残すことが必要。ピンチはチャンスだ。
- 五輪の商業主義批判は間違っている。五輪はスポーツ産業。お金が動かなければ、選手も生活できない。
これらのポイントを見ていると、猪瀬氏なりに五輪を支持する最も積極的な理由は「コロナと戦っている世界中の人々に勇気を与える」ということにあると思えてくる。しかしコロナと戦っている世界の人びとの気持ちが、オリンピックのあるなしによってそれほど左右されたりするんですか？またこれをキャンセルすることへの彼なりの拒否感の最たるものは、「日本が国際的な信用を失う」こととしか思えない。つまり自分の行動に対する評価を他人に決めてもらいたいという哀しい「自分喪失」です。そのくせ「世論」については「気分で動く」などと、さげすんだようなことを言っている。 |
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| ▼英国人のリチャード・ロイド＝ペリーは、今回の五輪を日本政府が（少数の死者が出ることを許容してでも）強行する理由として「それに見合う価値がある」と考えるからである、と言っている。その「価値」とは（猪瀬氏によるならば）日本に対する国際的な信用の高まりということになる。自分の行動に対する評価を他人が決める世界。猪瀬氏にとってオリンピックとはそういうものなのだということになる。 |
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５）どうでも英和辞書
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| A-Zの総合索引はこちら |
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flagship：旗艦
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元来は海軍用語で、何隻もの戦艦が艦隊として共同で行動する際に艦隊の司令官が乗って指令・指揮を行う軍艦のことですが、実際の英語として使われるのは、ある組織が有する中で最も重要な製品・店舗などのことを表現するのに使われる。例えば
- Mitsukoshi's flagship store is in Nihonbashi, Tokyo.
Lexus is the flagship in Toyota's range of cars.
という具合です。
ところでBBCのサイト（5月30日）によると、ボリス・ジョンソンの保守党政権が英国という国を代表する「旗艦」の製作を予定しているのだそうですね。上の写真は完成予想図。建造費は約2億ポンド（ざっと260億円）。労働党などには税金の無駄遣いという声もあるのですが、ボリスとしてはこの旗艦を先頭に世界中に英国を宣伝して歩き、それによって英国経済の活性化に繋げたいという思いなのだそうです。名前はまだ決まっていないけれど、先日亡くなったDuke
of Edinburghにちなんだものになる可能性が高いのだそうです。
英国にはこれまでにもこのような意味での旗艦があった。ブリタニア号（ Royal Yacht Britannia）という名前の船で、1954年に就航、1997年に引退するまで王室の船として135か国・約600港を訪問している。
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６）むささびの鳴き声
▼むささびジャーナルは2003年の2月末から隔週刊で続けています。17年を超えるわけですが、個人の遊びとはいえ、長いこと続けていると振り返って見て「そんなことまで書いたのか」という記事があるものですね。266号（2013年5月5日）に載せた『シラクさんを思い出させてくれた猪瀬さん』などもそれかもしれない。2020年のオリンピックを東京に招致するために運動していた猪瀬都知事（当時）が、ニューヨーク・タイムズとのインタビューで、ライバルの候補地であるトルコのイスタンブールについて悪口を言ったことで謝罪に追い込まれたという記事なのですが、この人、口を開くとろくなことを言わない人なんですね。
▼でも、この記事についてむささびが笑ってしまったのは、東京五輪でも猪瀬さんについてでもないのよね。2005年7月にシンガポールで開かれたIOCの会合で2012年の五輪がロンドンで開かれることに決まったときのことです。その会合ではパリが最有力視されていたのですが、IOC会合の何日か前にフランスのシラク大統領がロシアのプーチン大統領、ドイツのシュレーダー首相と会談するという行事があった。その会合の中でシラクさんが「英国の食べ物はフィンランドに次いで世界で二番目にひどい」と言い、さらに「あんな食べ物を食する人たちは信用できない」（We can't trust people who have such bad food）とまでやってしまい、そのことがフランスのメディアに報道された。 |
ブレア（左）とシラク |
▼で、IOC会合の前夜レセプションに出席したシラク大統領に近づいたのが英国のブレア首相夫人のシェリーさんだった。「あなた、私たちの食べものについてひどいことを言っているそうじゃありませんか」と金切声で詰問した。これに恐れをなしたシラクさんは、IOCの関係者とろくに話もできずに会場を立ち去ってしまった。翌日の投票結果はロンドン54票・パリ50票の僅差で2012年の五輪はロンドンに行ってしまったというわけです。投票したIOC委員の中にフィンランド人が二人もいたとなると、話としてはちょっと出来すぎ？
▼この号のイントロ部分でも言ったけれど、過去1年半、来る日も来る日も「新型コロナウィルスの感染状況」について悲観的なニュースを聞かされた挙句に「コロナと戦っている世界中の人々に勇気を与える」などと言われて多少なりともマジメに聞かれると思っているんですか？中国に対抗して「世界に褒められる」ためのイベント。そのようなものに付き合うのは（むささびに関しては）まっぴらごめんです。 |
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