▼「どうでも英和辞書」でも触れたけれど、「ジャニーズ」の件についてもう少しだけ。上の写真はジャニー喜多川氏が死去した2019年7月、これを大々的に伝えるスポーツ紙の第一面。4月16日付の英国のTelegraph のサイトにもこの件についての記事が掲載されています。Telegraph は創刊が1855年、保守党系の日刊紙の代表的な新聞です。英国には「ジャニーズ事件」と似たようなケースとしてジミー・サビル（Jimmy Savile: 1926~2011）という売れっ子タレントによる性暴力の事件があったのですが、Telegraph によると、日本のメディアによるジャニーズ報道は、かなり「おざなり：perfunctory manner」だそうです。 ▼メディアに興味がある人ならご存じでしょうが、東京に外国人特派員協会（FCCJ）という外国メディアの組織があって、日本で仕事をする外国人記者のために記者会見を組織したりしています。その組織が4月12日にジャニーズ絡みの記者会見を行ったのですが、FCCJが会員宛てに配った会見のお知らせは次のような見出しになっていました。 Press Conference: Alleged Victim of Johnny Kitagawa Speaks Out　ジャニー喜多川事件の犠牲者と称する人物による発言

▼この会見に出席していろいろと話をしたのが、以前にはジャニーズ事務所のタレントだったカウアン・オカモト（Kauan Okamoto）さんだった。会見におけるオカモト氏の発言は（Telegraphの記事によると）海外では大いに報道されたけれど、日本のメディアでは殆ど無視されたのだそうで、 The Yomiuri Shimbun, a daily newspaper with a circulation of seven million sales, devoted just seven paragraphs to Mr Okamoto’s experiences.　発行部数が700万にも及ぶ日刊紙の読売などは、オカモト氏の体験についてわずか7節しか提供することがなかった。 ▼というわけで、メディア報道の少なさのおかげで、この事件は日本では「黙ってカーペットの下に隠されてしまう：quietly brushed under the carpet」とTelegraphは言っている。それでもオカモト氏の場合は、外国人特派員協会における記者会見によって自分の声を発することができた。 ▼東京にはもう一つ大きなメディア組織として「日本記者クラブ：Japan National Press Club: JNPC」というのがある。JNPCはジャニーズの件で何をやったのだろう、と思って調べたら、ミネルバ法律事務所の喜田村洋一さんという弁護士が「ジャニーズ問題から考える：メディアはなぜ放置したのか」というタイトルの報告を行うことになっています。日時は「2023年6月14日　14:30~16:00」となっている。FCCJの2か月後のことです。 ▼ただちょっと面白い指摘がなされていると思ったのは、5月27日付の朝日新聞のサイトに出ていた『新聞に欠けていたものは　ジャニーズ問題で批判を受けて考えたこと』（論説委員・田玉恵美）という記事だった。この人によると、朝日新聞はジャニー喜多川による性暴力を無視することはなかったけれど、記事としての扱いが非常に小さかった。なぜ小さな記事になったのか？それは記者たちのアタマでは「このセクハラが性暴力であり、深刻な人権侵害にあたるとの認識が欠落していたこと」である、と。当時の記者たちが文春の記事をきちんと読んでおらず、編集幹部も「家庭で子どもの目にも触れる新聞に、性の話題はふさわしくないという古い考えも根強かった」と振り返っている。う～ん、なるほどなぁ。